1月10日に適時開示があり、東京個別指導学院（4745）が株主優待制度を廃止しました。しかも、2023年2月末権利確定を1か月後に控えていたのに、2022年2月末権利確定分をもって廃止と記載されています！
昨年までは、カタログギフトでコシヒカリ1㎏や帝国ホテルのカレーセットかスープセット、図書カード（1,500円分）等が贈呈されていたのに、後1か月で権利確定だと思っていた優待が不意打ち的に廃止となりました。
株主優待を廃止する場合って、大体次の権利確定分をもって廃止されるパターンが多い印象ですが、昨年のひろぎんホールディングスといい、今回の東京個別指導学院といい、スパッと切り捨ててきましたね・・・。どちらも比較的投資金額が少ないのに高配当＋株主優待でしたから、仕方がないのかもしれません。
東京個別指導学院は、東京都新宿区に本社を構えて小中高生向けの個別指導塾を運営している会社です。ちなみに、通信教育最大手のベネッセホールディングスの傘下となります。
ベネッセホールディングスも通信教育の多様化で事業自体は厳しいようですが、個別指導塾も競争は激しそうですね。少子化で子供の数がどんどん減っていることも影響しているのかもしれません。
株価は1月27日現在で541円。株主優待廃止が発表されるといったん大きく下げる様相でしたが、配当利回りが高いためかすぐに値を戻してきています。
配当は年間2,600円の予定で、現在の株価を前提とした年間配当利回りは4.81％とかなりの高水準。配当性向は高めで、ここ数年ずっと5月、11月の年間2回1,300円ずつの配当を維持しています。
個別指導塾と言えば、20年連続増配だった明光義塾を運営する明光ネットワークジャパンが2019年に連続増配をストップし、2020年には株主優待も改悪されたのが思い出されます。私は保有していませんでしたが、連続増配を続けていた当時は何度か手を出しかけた銘柄でした。減配と株主優待の改悪により、今では明光ネットワークジャパンの株価は当時の高値から半額以下になっています。
東京個別指導学院も、株主優待廃止による株価変動はそれほどありませんでしたが、減配となれば雪崩を打って株価が下がりそうな気がします。
我が家は2単元分保有していたのですが、手放すことにしました。配当利回りは確かに魅力的ですが、配当利回りだけで言えばもっと高かったり減配リスクの少ない銘柄っていくらでもありますからね。
幸い、購入時より若干のプラスで手放すことができたので、後悔はありません。
